埼玉県の地域医療を支えてきた西部総合病院様。地域の病診連携、病院連携を重要視し、地域に密着したケアミックス型病院の実現を目指しています。糖尿病を筆頭に生活習慣病に力を入れ、地域の高齢化に備える一方で、過剰なストレスのない働き易い職場環境の実現にも注力し、患者様、職員双方に優しい病院経営を行う犬飼敏彦院長にお話を伺いました。
地域連携の中で必要な役割を自覚する
当院は総合病院として「地域医療包括ケアシステム」の考えに賛同し、地域完結型としての急性期病棟、地域包括ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟、慢性期病棟のすべてを完備しています。急性期から回復期、慢性期にかけて全てのフェーズの患者様に幅広く対応できるよう、各病棟で独自の機能を果たしている点が当院の特徴です。また、院内の連携だけではなく、地域の医療機関を中心に病診連携、病病連携にも力を注いできました。
例えばコロナ禍において、当院では新型コロナ感染症の診断を受け持ち、その治療は近隣のさいたま市立病院あるいはさいたま市民医療センターに引き継ぎました。回復後すぐに退院できないポストコロナの患者様に対しては当院にて受け入れるなど、上手く役割分担ができたと感じています。
また、日頃から医療機関同士の情報共有や勉強会を行っていたことも、今回の医療連携に大いに役立ったという実感を持っています。連携先のさいたま赤十字病院にコロナウィルスの専門医療スタッフが在籍していたので、診療に使用した医療機器の消毒の方法や防護服の扱い、患者様への適切な対応や診療のあり方について教わりました。このように、新型コロナウィルスが感染拡大する以前から地域全体で未曽有の危機に立ち向かえる仕組みが出来上がっていましたが、コロナ禍において、その連携が更に深まったと考えています。
新型コロナウィルスの感染拡大において最も頭を悩まされた事は、コロナ病床を増やす事で一般病棟のエリアが縮小される事でした。当院は糖尿病等の生活習慣病の疾患をお持ちの高齢者を対象とした医療を行っておりますが、生活習慣病の患者様が地域の通院先を制限される状況は好ましくありません。調整は困難でしたが当院の役割を改めて考えた結果、コロナ病床を出来るだけ最小限に留めて、一般患者様の治療を大切にする姿勢を貫きました。持論にはなりますが、背伸びはせず、強みを活かす事が非常に大切だと思っています。集中治療、最先端医療、新規感染治療は大学病院等の大病院に任せて、当院は後方支援に全力を注ぐ。「地域包括ケアシステム」に則り、高齢者に優しい医療を提供する。地域連携が上手く機能しているからこそ、その中で求められている病院の役割をそれぞれが果たすべきだと考えています。
過剰なストレスのない職場環境の実現
当院は患者様だけではなく職員にも寄り添った環境作りに注力しています。調度品や照明、空調などの基本的な設備の最適化はもちろん、作業を効率化する為のITツールや医療機器の導入などに要望があれば、出来るだけ購入するようにしています。具体的な話で言うと、内科にて針を使用しない血糖測定器を、耳鼻科と泌尿器においては内視鏡を購入しました。新しい医療機器の導入は検査の際、患者様にかかる心理的、肉体的ストレスを取り除くだけでは無く、医師や看護師の業務効率化にも繋がります。そういった理由から、老朽化した機器も順次新しいものに買い換えています。また、電子カルテ、医事会計システムなどのソフトも新しく使い易いものを取り入れるようにしています。最近では、32KのCTの導入を予定しています。決して無駄遣いはよくありませんが、病院の活性化、作業の効率化に必要な費用を使う事は肯定的に考えています。
働き易い職場環境作りの一環として、当院では当直を外部の医師に依頼しています。担当の部署にもよって差はありますが、出来るだけ規定の時間内で仕事が終わるように努力いただいています。物理的、時間的な働き易さだけではなく、人間関係の風通しの良さも大切だと意識しています。当院には4種類の病棟があるため、それぞれの職員のコミュニケーションを更に密にしていきたいと思っています。例えば、昔は院内の医師だけで集まり、カンファレンスを行っていました。現在ではそれを改め、医師と他の職員の垣根を無くしました。医師も一人の職員として、それぞれの立場の職員と一緒に対象の患者様について情報共有する事が大切だと考えたからです。今後は更にこれらの試みが浸透していくように、連携を強めていくつもりです。
人生100年、高齢化社会の医療を目指して
埼玉県の急速な高齢化に伴い、生活習慣病の予防や治療の充実に注力をしている事も当院の特徴の一つです。具体的には、高血圧、糖尿病、心疾患など高齢化社会に対応した医療分野に力を入れています。
一昨年、新型コロナウィルスが感染拡大する前に、桜区の行政の方からお話を頂き、医療講演会を行いました。100人程の人が会場の公民館に集まってくださり、生活習慣病とはどういうものなのか、治療方法や予防として生活スタイル、食事、運動が大事だという事を話しました。院長である私自身が積極的に講演を行うことで、さらに多くの住民の方に健康への関心を持って頂きたいと思っています。また、新設された健診センターを通じて地域住民の方に加え、医師会の先生方への健診、人間ドックも対応しています。このような活動を通じて、予防といった面でも地域に貢献していきたいですね。
生活習慣病に関して当院の大きな目標として、「専門的な糖尿病の医療チームを作る事」「西部総合病院内に友の会を立ち上げる事」の二つを掲げています。「専門的な糖尿病の医療チームを作る事」に関しては、当院には糖尿病の専門医が私を含めて3名おりますので、看護師、栄養士、検査技師などの他、事務や医療補助事務の職員を含めた10名弱のチームを組む予定をしています。同時に私が県の会長を務める「糖尿病友の会」を院内に創設したいと考えています。「糖尿病友の会」とは、糖尿病の患者の皆様とそのご家族の方へ、より充実した生活を送ってほしい、病気に負けないで頑張ってほしいという願いから、医師や看護師、管理栄養士、患者様でつくったサークルです。「糖尿病友の会」は、全国の病院や診療所にあり、糖尿病の患者様、糖尿病に関心のある方や医療関係者など、どなたでも入会することができます。全国に1,600ある「友の会」は、患者様の生活を豊かにするために独自に様々な企画をしています。県下には50から60の友の会があるのですが、自分の病院にそれが無いのは違和感がありました。直近では、新設する専門チームと友の会にて連携協力して、講演会を行ったり、ハイキングやピクニックなどの野外活動、温泉旅行、カラオケ大会など様々な活動を患者様と行なっていきたいと思っております。患者様との信頼関係を結び、安心して医療を受けていただく為には、このような地道な活動がとても大切な事だと思っています。プロジェクト自体は昨年から始めようと思っていましたが、現在は新型コロナウィルスの影響で一時見送りの状態になっています。今ある知識を深め、これからも更に糖尿病への専門性を高めていくつもりです。
AIやITと共存していく未来
医師の働き方改革として、2024年4月から、勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」などとされていますが、部署によっては、これらの働き方に順ずることが現状難しい場合もあります。当院ではそういった問題の解決のためにも、単純に医師の負担を減らす為にも積極的にAIやIT技術の導入を検討しています。具体的には2021年の1月からAI問診を導入しています。患者様は医師を目の前にすると話しづらいという場合もありますが、AI問診を導入したことによってタブレットで的確に、簡単に主訴などの入力を行うことができます。 また、AI問診を利用して診察前に質問に答えていただくことで言い忘れや伝え漏れが減り、医師の診察をより充実させることができています。医師だけでなく看護師もタブレットを渡すだけで良いので、問診における業務時間の効率化に繋がります。
当院では、AI問診に並行してオンライン診療も行っています。遠方の方や自宅からなかなか動けない高齢者の患者様に利用して頂いています。現状では検査や問診が中心で細かい診察はできていませんが、それを差し引いても非常に便利な機能だと考えています。今まで使用していた電子カルテも最新の使い易いものとの入れ替えを予定しており、Wi-Fi環境の整備、拡大も費用との調整を考え、順次進めていくつもりです。技術による効率化で、職員の仕事が奪われると考えるのではなく、それを上手く利用して出来た時間を別の事に使う事が非常に大切だと考えています。
ユビーメディカルナビについて
ユビーメディカルナビとは、ユビーAI問診など複数のソリューションを総称する医療機関様向けパッケージです。
診察や受付業務の効率化や、患者さんからの認知向上など、さまざまな角度から診療の質向上を支援します。
ユビーAI問診について
ユビーAI問診は、患者様ごとにAIが最適な質問を自動生成・聴取し、
医師は問診結果を電子カルテに1クリックで転記することで業務効率化を実現するAI搭載のWEB問診システムです。