視力検査はどのくらいの数値から治療が必要になりますか？

視力検査の数値だけで治療の必要性を判断することはできません。しかし、目安として矯正視力が0.7未満の場合や、日常生活に支障がある状態では治療の検討対象となります。

以下に、具体的な例をご紹介します。

• 眼鏡やコンタクトレンズで矯正しても視力が0.7を下回る場合：白内障や緑内障などの眼疾患の可能性が高まります。0.3未満になると運転免許の更新制限など生活への影響が大きくなります。
• 自覚症状がある場合：目の疲れ、頭痛、肩こりが続く場合は、近視・遠視・乱視や視力の調節障害が疑われ、眼鏡やコンタクトによる矯正が必要になる場合があります。
• 屈折度数の進行：近視や乱視の症状が強い場合、将来的な網膜剥離や緑内障のリスクが高まるため、定期的な経過観察が推奨されます。子どもの場合、弱視予防のため早期矯正が重要です。

治療が必要かどうかは、視力値＋自覚症状＋年齢＋生活スタイルから総合的に判断します。