瘢痕拘縮の形成手術にはどのくらいの費用がかかりますか?
機能障害がある場合は健康保険が適用されますが、具体的な費用は医療機関へ直接お問い合わせください。
【費用の前提】
手術を検討される際、まず最初に行うべき大切なステップは、形成外科を受診し「保険適用(機能障害あり)」に該当するかどうかの診断を受けることです。
【保険適用の条件】
- 機能障害がある場合: 火傷やケガのあとが引きつれて、関節が動かしにくい、指が伸びない、まぶたが閉じにくいといった症状がある場合は、健康保険の対象となります。
【保険診療における費用の考え方】
保険診療の場合、手術費用は厚生労働省が定める診療報酬点数によって決まります。ただし、実際の自己負担額(例:3割負担など)は、以下の条件によって大きく変わるため、一概にいくらと決まっているわけではありません。
- 手術の方法(術式): 傷の向きを変えて引きつれを解除する「Z形成術」、他の部位から皮膚を移植する「植皮術」、近くの皮膚を移動させる「皮弁作成術」など、手法により費用が異なります。
- 手術の範囲と部位: 傷跡の大きさ(面積や長さ)や、手術を行う部位によって点数が加算されます。
- 入院の有無と期間: 日帰り手術なのか、全身麻酔が必要で数日間の入院が必要なのかによって、入院基本料や麻酔代が加算されます。
【具体的な支払い額を知るために】
手術にかかる具体的な自己負担額については、受診を予定している形成外科などの医療機関へ直接お問い合わせください。
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(参考文献)
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日本医科大学付属病院形成外科 形成外科
初岡 佑一 監修
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