乾癬は指定難病？医療費の補助はある？乾癬性関節炎は何科を受診する？

乾癬性関節炎の場合、患者さんの大半に乾癬のような皮膚症状が先に現れるため、最初にお近くの皮膚科を受診することが多いでしょう。

皮膚症状がない場合に、関節に痛みや腫れを感じたら整形外科を受診するようにしてください。この病気は専門的な診察が必要となるため、もし整形外科で診断がつかない場合にはリウマチ科（膠原病内科）の受診を検討しましょう。

皮膚症状と共に関節症状である痛みや腫れなどが出てきたら、皮膚と関節それぞれの専門家のもとで総合的な治療を受けるのが望ましい場合があります。

症状の程度によっては、双方の科の診察が受けられる規模の病院を受診しましょう。

乾癬は指定難病に該当するか

乾癬にはいくつかの種類がありますが、もっとも患者数が多い尋常性乾癬（じんじょうせいかんせん）は指定難病には該当しません。指定難病とは、国が定めた基準を満たす希少な難治性疾患のことで、2025年4月時点で348疾病が指定されています。尋常性乾癬は慢性の皮膚疾患ではあるものの、指定難病の要件を満たさないため対象外です。

膿疱性乾癬（汎発型）と乾癬の指定難病

乾癬の中でも膿疱性乾癬（のうほうせいかんせん）の汎発型は、指定難病の37番に該当します。膿疱性乾癬（汎発型）は、全身の皮膚に発熱をともなう紅斑や膿疱（膿を含む水ぶくれ）が多数あらわれる重症型です。急性期にはほとんどの患者さんが入院治療を必要とするとされています。通常の乾癬からまれに移行することもあると報告されています。令和5年度末時点で、全国の特定医療費受給者証の所持者数は2,235人です。

乾癬の難病医療費助成制度

膿疱性乾癬（汎発型）と診断され、一定の基準を満たした場合は、難病医療費助成制度を利用できます。この制度では、医療費の自己負担割合が2割に軽減され、さらに所得に応じた月額上限額が設定されます。申請には指定医の診断書が必要になります。汎発型以外の膿疱性乾癬は、指定難病に該当しません。

乾癬の治療費に使える高額療養費制度

尋常性乾癬は指定難病の対象外ですが、治療が長期にわたると医療費の負担が大きくなることがあります。特に生物学的製剤（注射による治療薬）等の全身治療薬を使用する場合は、治療費が高額になりやすいとされています。このような場合には、高額療養費制度を利用できることがあります。高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1ヶ月の上限額を超えたときに、超えた分があとから支給される制度です。上限額は年齢や所得に応じて異なります。

乾癬の症状が悪化したときの対応

乾癬の症状が全身に広がったり、発熱をともなう膿疱があらわれたりした場合は、重症化している可能性があります。特に膿疱性乾癬への移行が疑われる場合は早急な対応が求められます。症状の変化が気になるときは、早めに医療機関への受診をご検討ください。

現時点（2024年12月）では、乾癬性関節炎は厚生労働省から難病指定されていません。

ただし、厚生労働省は指定難病の定期的な見直しを行う方針を持っており、今後も研究が続けられることから、将来的に指定難病に認定される可能性があります。

指定難病の条件を満たすためには、

• 発病の機構が明らかではない
• 治療方法が確立していない
• まれな病気である
• 長期の療養が必要である
• 患者さん数が人口の約0.1％未満である
• 客観的なものか、それに準ずる診断基準が成立している

すべての方が対象になるわけではありませんが、16歳未満の方に発症した「若年性特発性関節炎」では、乾癬性関節炎が含まれる形で小児慢性特定疾病に指定されています。

ご自身が該当する可能性があれば、医師に相談してみましょう。