適応障害の診断書をもらうデメリットはありますか？

適応障害など疾患の診断書は、福祉サービスや医療サービスなどの支援を受けるためなどに必要となる書類です。また、休職が必要となる場合に、勤務先から提出を求められることもあります。

患者さんの負担としては、発行にあたっては医療機関への費用の支払いが必要となることが考えられます。価格は医療機関によって異なりますので、個別のケースについては医療機関にご確認ください。

診断書を提出することで職場の同僚などに診断名が伝わる懸念がある場合には、個人情報保護について職場に確認をとっておくことが重要です。

ほかに、一部の民間生命保険においては、加入の際に健康状態の告知が必要になり、影響が出る可能性は否定できません。

しかし、将来の保険加入への影響を考慮して、現在必要な医療が受けられないのでは本末転倒ですので、治療に必要であれば診断書を発行してもらうようにしましょう。

診断書発行に懸念点等がある場合には、かかりつけ医に相談しましょう。

受診に抵抗がある場合は、気軽に医師に相談できるオンライン診療サービスを利用するのもよいでしょう。