統合失調症でドーパミンが少ないとどうなる？ドーパミン仮説とは？

統合失調症において、脳内のドーパミン神経系の機能の低下は、特に陰性症状と呼ばれる症状と関連しています。

これらの陰性症状には、感情表現の乏しさや意欲の低下、社会的な引きこもりなどが含まれます。

具体的には、顔の表情が乏しくなったり、話し方に抑揚がなくなるといった情動表出の減少がみられます。

また、自発的に行動する意欲が減少し、長時間何もせずに座っていたり、仕事や社会活動への関心が薄れることもあります。

統合失調症の病態には、複数の神経伝達物質が関係していると言われています。

ドーパミン仮説とは、脳内のドーパミンという神経伝達物質の働きが異常になることで、統合失調症の症状が引き起こされるという考え方です。

抗精神病薬（統合失調症の治療薬）が、ドーパミンD2受容体をブロックすることで症状を和らげることから、ドーパミンの働きが統合失調症に関係している可能性が高いと考えられるようになりました。

近年では、統合失調症にはほかのドーパミンの受容体やグルタミン酸など、さまざまな要因が絡み合って、脳のバランスが崩れることが影響していると考えられるようになってきています。

しかし、ドーパミンの異常が重要な役割を果たしていることは今も変わりません。

そのため、統合失調症の治療では、ドーパミンの働きを調整する薬が今も主に使われています。

統合失調症は、幻覚や妄想などの症状が特徴の病気で、これまで主に「ドーパミン」という脳内物質の異常が原因と考えられてきました。

しかし、最近では「セロトニン」も関係していることがわかってきています。

例えば、実際に統合失調症の治療薬である「オランザピン」や「リスペリドン」は、ドーパミンの作用を抑えるだけでなく、セロトニン2A受容体も抑えることで症状を改善します。

このことからも、統合失調症ではセロトニンのバランスが崩れている可能性が高いと考えられています。